－国際司法裁判所、調査捕鯨中止訴訟-
ニュージーランド人で日本に行ったことがあるとか、親しい日本人の友達がいる人はやはり少数でしょうから、彼らはこの地での日本に関する報道を元に日本についてのイメージを作っていくのではないかと考えています。日ごろは偏った報道が目立つと考えてきました捕鯨問題について、今年の６月から７月にかけてオランダのハーグにあります国際司法裁判所での調査捕鯨中止訴訟についての報道を検証してみたいと思います。
Author: Nishimura
ニュージーランドに住む我々にとって身近な法律問題
上記のタイトルに沿って、最近日本の新聞でみました二つの出来事をニュージーランドから見た視線で紹介してみます。
ハーグ条約
「ハーグ条約：国内手続き法が成立 年度内にも施行」と6月12日付けの毎日新聞に出ていました。まずハーグ条約とは英語でthe Hague Conventionと書き、ウィキペディアによりますと「オランダのハーグで行われたハーグ国際私法会議において締結された国際私法条約の総称。」となっています。 Read more
日本はNZでどう報道されているか？－最近の記事から
ニュージーランドの一般の人はどの様にして日本を認識してゆくのでしょう？日本に行ったことがあるとか、親しい日本人の友達がいる人はやはり少数でしょうから、こちらでの日本に関する報道が中心になると考えています。 それだけに日本がからんだニュース記事にはいつも気にかけています。最近、気になった記事二つを紹介してみます。
異文化に適応するアイデンティティ
鳥居 静香
先日、セミナー（2012年9月7日に行われた「女性のためのライフスキルセミナー」主催：移民サポートのための非営利組織Migrant Action Trust ）でお話させていただいたことの中から、ここでは、異文化における適応の仕方についての話を、まとめさせていただこうと思います。 Read more
わたしがニュージーランドに移住した本当の理由
絹川友梨
日本人会のみなさま、はじめまして！
わたしは東京生まれ・オークランド在住・日本に（時々）出稼ぎ業の絹川友梨（きぬがわゆり）と申します。11年前にオークランドに移住。キィウィ夫とネコ３匹と暮らしています。仕事は、俳優／演出／ワークショップ講師／翻訳など。東京にオフィスを構えている関係で、ニュージーランドと日本を行き来しながら仕事をしております。 今日は僭越ながら、ニュージーランドに来た「きっかけ」をお話したいと思います。 Read more
健康、健康、命より健康(^_^メ)
このタイトルは健康ブームの落語で桂三枝さんが使っていたギャグで、家人に「それほど運動しなくてもよい」と言われた時に私が返している言葉です。
広報係りの役得で、会報が出る前に皆さんの記事を読むことが出来ます。今回は健康について書かれた石田総領事の「健康維持」の記事に触発されて私も自分の健康法を書いてみようと思いました。同じタイトルを無断で使い、自分勝手なことを記してみます。 Read more
www.ウエブサイトのうれしい副産物
西村 純一
教員、弁護士、合気道師範、父親そしてオークランド日本人会広報部長
私は現在日本人会の会報の編集をお引き受けしています。会員のいろんな方に気軽に記事を書いて送ってもらえればと思っているのですが、こちらから捜し当てお願いしないと中々原稿がもらえないのが現実です。あまり難しく考えずに身近かで起こった事や興味深いと思われる情報を他の会員の皆さんに知らせるくらいの感覚で半ページ位でも書いてもらえればと考えています。今回はその先陣を切って私の周りで起こったウエブサイトにまつわる２，３の話題をアラカルト的に書いて見ました。
Migrant Action Trust 活動のご紹介
西村 達男
お世話になっています、Migrant Action Trust (MAT) の西村達男です。前号でご掲載いただきました通り、現在MATでは、ニュージーランドにお住まいの日本人の方向けに、専門家や政府機関、ＮＧＯなどにご協力いただきながら、セミナー・ワークショップを開催させていただいています。さて、今号では、西村広報部長より、私たちがそれ以外にどのような活動をしているのか、事例をあげて紹介するようにとのお話をいただきました。貴重な機会をありがとうございます。
ニュージーランドに住む私たちにとっての捕鯨問題とは
東京にあるニュージーランド大使館のウエブサイトには「ニュージーランドと日本」と言うタイトルで両国の二国間関係を概観した小文が出ています。
「日本は、ニュージーランドにとってアジア太平洋地域における主要なパートナーであり、貿易においても重要な位置を占めています。両国の政治における強い結びつきは、両国が共通の見解を有していること、アジア太平洋コミュニティの安定、発展、開発において利益を共有していること、そして、活発な経済、貿易、観光、人的交流面における両国の関係により支えられています。」 Read more